idecoではじめる投資信託クエスト！

今回は、初心者でも始めやすい「投資信託」について解説します。投資信託は少額から始められる上に、分散投資が可能なので投資デビューにはぴったりの金融商品です。結論から話すと投資をはじめてない人は個別株ではなくインデックスファンドを保有しましょう。管理が楽でほぼほったらかしでいいのでおすすめです。

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投資信託

投資信託とは投資家から集めた資金を１つにまとめて運用の専門家が株式や債券な度に投資する金融商品になります。投資信託の運用成果は各投資家の出資額に応じて分配され、少額から投資ができます。リスク分散され初心者にも敷居が低く適していますが、元本保証ではないので注意しましょう。

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投資信託のメリット

投資信託には個別株などにはないメリットがあります。投資信託を勉強して投資の足がかりにしましょう。

少額から投資をはじめられる

個別株は1株あたり何円と決まっており細かい金額の調整ができませんが、投資信託は一般的に１０，０００円程度が最低購入額ですが、現在では商品によっては1００円から投資可能であり、細かい調整もすることができます。新NISAの枠を埋め切りたい時などにも活用できるので便利です。

投資のプロが運用してくれる

投資信託の金融商品を選ぶのは自分ですが、購入した後の運用をしてくれるのが投資信託になります。投資を職業にしているプロが銘柄を選んでくれて運用してくれるので安心してお金に働いてもらえます。一度購入した投資信託は最後まで売らないくらいの気持ちで運用するとうまくいく可能性が高くなりますのでガチホを前提に保有しましょう。

分散投資が可能

投資信託はプロが選んだ企業の詰め合わせパックになります。１つの投資信託金融商品を購入すると勝手に分散投資されているのと同じになりますので、分散投資が基本の投資の世界では手間暇少なく投資をすることができます。１社に一括投資するとハイリスク・ハイリターンになり、投資した企業が倒産すると自分も共倒れになる可能性があるので分散投資は肝に銘じましょう。自分で各銘柄を何十社と選んで分散させることも可能ですが、時間と労力がかかるのでおすすめしません。

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投資信託のデメリット

投資信託も投資なので、メリットもあればデメリットもあります。メリットばかりをみて飛び付かず、デメリットもしっかり理解してから投資をはじめましょう。

手数料がかかる

投資信託には購入手数料や信託報酬などの手数料がかかる可能性があります。なので購入手数料がかからない証券会社や信託報酬が低い投資信託を選ぶようにしましょう。僕の基準としてあるのは信託報酬が年利０.２%以内のものを選んでいます。現在では信託報酬がほとんどかからない金融商品や、手数料がかからない証券口座などもあります。手数料は低ければ低いほどいいですので、手数料が低い投資信託を選びましょう。

元本１００万円 × （利回り５% − 手数料）	手数料０.２%	手数料１%
１年目	１，０４８，０００円	１，０４０，０００円
２年目	１，０９８，３０４円	１，０８１，６００円
３年目	１，１５１，０２３円	１，１２４，８６４円
４年目	１，２０６，２７２円	１，１６９，８５９円
５年目	１，２６４，１７３円	１，２１６，６５３円
６年目	１，３２４，８５３円	１，２６５，３１９円
７年目	１，３８８，４４６円	１，３１５，９３２円
８年目	１，４５５，０９１円	１，３６８，５６９円
９年目	１，５２４，９３６円	１，４２３，３１２円
１０年目	１，５９８，１３３円	１，４８０，２４４円
手数料合計	２５，９２２円	１３４，８６４円

はじめの元本は１００万円、利回りが５%と同じなのに、手数料が違うだけで１０年後には約１２万円の差が生まれています。手数料合計は１０年運用で約１１万円の差になりますので、さらに長期になると差は大きくなります。消費税などが１０%なので、１%と聞くとかなり低い数値と思いがちですが、長期で運用すると膨れ上がっていくので十分注意しましょう。

元本保証ではない

投資信託も金融商品であるので元本保証はありません。ただしインデックスファンドでは過去を見ると安定したリターンが期待できる優良な金融商品もあるので、長期的に投資ができる人はそこまで不安になる必要はないと考えられます。

過去を振り返ってみると、どのタイミングで投資しても優良なインデックスファンドに投資した場合、15年以上保有していたら元本割れしていなかったというデータがあります。

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iDeCoについて

iDeCoは個人型確定拠出年金といい、年金制度だけでは不安な個人が加入する制度です。加入者は自ら掛け金を選定し、運用商品を選びます。掛け金は６０歳まで引き出すことができませんが全額所得控除の対象になり、運用益も非課税になります。ただし、受け取る際に一時金として受け取る場合は退職所得として税金が発生し、年金形式で受け取ると雑所得として税金が発生します。入口は簡単ですが受け取る際の出口が難しいと言われていますので、はじめる際は勉強してから加入しましょう。

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楽天証券で購入でできるiDeCo商品

iDeCoではNISAに比べて取扱商品が少ないですが、投資価値の高い投資信託もありますのでしっかり学んで選んでいきましょう。下記に紹介している商品は、「日本に投資する商品」「米国に投資する商品」「全世界に投資する商品」「新興国に投資する商品」になりますので、基本的にこの４つの中から選ぶのが基本になります。

三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド

TOPIX（東証株価指数）に連動する投資成果を目指す国内株式インデックスファンドです。運用会社は三井住友DCアセットマネジメントが運営し、信託報酬は年率０.１７６%になります。純資産総額は１，４６５億万円になります。

楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド

S&P500インデックスに連動する運用を目指す追加型投信になります。主に米国株式に投資して為替ヘッジを行わない、信託報酬は年率0．０７７%のインデックスファンドになります。純資産総額は４，５０６億円になります。

楽天・プラス・オールカントリー株式インデックスファンド

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに連動することを目指す投資信託になります。全世界の株式市場に投資し、為替ヘッジは行いません。信託報酬は年率０.０５６１%のインデックスファンドになります。純資産総額は２，９９１億円です。

インデックスファンド海外新興国（エマージング）株式

MSCIエマージング・マーケット・インデックスに連動する投資信託です。主な投資先は中国（約３０%）、台湾（約１５%）、インド（約１３%）などの新興国株式になり、少量ですがブラジルや南アフリカも含まれます。信託報酬は年率０.２６４%になります。純資産総額は６１９億円です。

退職所得控除について

退職所得控除とは、退職金にかかる税金を軽減するための制度であり、iDeCoの一括で受け取る際にも利用できます。勤続年数によって控除額が異なり、下記の計算式を用いてはみ出た退職金額の半分に課税がされます。２０２５年１月現在では退職金とiDeCoの受け取りが５年以上間隔が空いていれば、退職所得控除を両方に使用できましたが、２０２６年１月以降には１０年以上間隔が空いていないと両方に退職所得控除が使えない法律に変更になる可能性があります。この法律が変更してしまうと、６０歳でiDeCoの掛け金をもらい、７０歳まで働いて７０歳以降に退職金をもらうケースでしか退職所得控除を両方もらえなくなります。これを１０年ルールと呼び、税制の改悪と言われているため、現在ではiDeCoを強く推す人はかなり少なくなりました。

勤続年数	退職所得控除金額
２０年以下	４０万円×勤続年数
２０年超	８００万円＋７０万円×（勤続年数−２０年）

（退職金−控除額）÷２	税率
１，０００円〜１９４万９，０００円	５%
１９５万円〜３２９万９，０００円	１０%
３３０万円〜６９４万９，０００円	２０%
６９５万円〜８９９万９，０００円	２３%
９００万円〜１，７９９万９，０００円	３３%
１，８００万円〜３，９９９万９，０００円	４０%
４，０００万円以上	４５%

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まとめ

現在日本にある制度やシステムで考えると、投資をはじめるための材料や環境がすべて揃っていると言っても過言ではありません。まだNISA制度やiDeCo制度は歴史が浅く、はじめている方が少ないのが現状です。今後は投資をしている人としてない人とでは、資産の差が大きくなることは過去を見ても考えられる未来です。生きている上で現在が一番若い日になりますので、今からはじめて遅いなんてことはありません。この記事を読んで証券口座を開くきっかけになり、少しでも将来の資産形成に影響できれば幸いです。

投資はリスクがあり元本割れする可能性もありますので、自己判断で投資をするようにしましょう。