３３業種 | toushikacorgi

管理者プロフィール投資歴５年　投資家コーギー　ほたて目標２０３５年までに資産５０００万円、年間配当金収入１００万円（※２０２５年２月時点で年間配当金約２４万円）インデックス投資を中心に日本高配当株や米国株も保有中初心者でも真似できる自身の投資法を公開していますこの記事にはアフィリエイトリンクが含まれています。はじめにはじめに僕が保有している銘柄、欲しい銘柄を発表するよ！ぜひ参考にしてね！保有している銘柄（買い増したい銘柄）INPEX（鉱業）トヨタ自動車（輸送用機器）本田技巧工業（輸送用機器） NTT（情報・通信業）ソフトバンク（情報・通信業）三菱商事（卸売業）伊藤忠商事（卸売業）三菱UFJファイナンシャルグループ（銀行業）三井住友ファイナンシャルグループ（銀行業）三菱HCキャピタル（その他金融業）今後欲しい銘柄大和ハウス（建設業）積水ハウス（建設業）ブリヂストン（ゴム製品）三菱重工（機械）KDDI（情報・通信業）三井物産（卸売業）東京海上ホールディングス（保険業）オリックス（その他金融業）東証とは東証とは東京証券取引所の略で、日本最大の証券取引所になります。株式や債券、先物などの金融商品が売買される市場を運営しており、市場区分は「プライム市場」「スタンダード市場」「グロース市場」の３つに分類されています。新たに上場を希望する企業に対して厳格な審査を行い、信頼性の高い市場を維持していると言われています。プライム市場東京証券取引所（東証）が２０２２年４月４日に導入した市場区分で、最上位の市場となります。特徴としては、多様な投資家が安心して投資できる十分な流動性を備え、高いガバナンス（統治・支配・管理）水準が求められ、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に積極的に取り組むことが求められます。プライム市場に上場するためには以下の基準を満たす必要があります。株主数８００人以上流通株式数２０，０００単位以上流通株式時価総額１００億以上流通株式比率３５%最近２年間の利益合計２５億円以上売上高１００億円以上かつ時価総額１，０００億以上純資産額５０億以上スタンダード市場東京証券取引所（東証）が２０２２年４月４日に導入した市場区分で、中堅企業向けに設計されている市場です。一般的な投資家が円滑に取引できる流動性を持ち、最低限の公開性と安定した収益基盤が求められています。プライム市場と比較すると、収益基盤や財務状態の基準が緩和されていますが流動性は高い水準が設定されています。スタンダード市場に上場するためには以下の基準を満たす必要があります。株主数４００人以上流通株式数２，０００単位以上流通株式時価総額１０億円以上最近１年間の利益１億円以上流通株式比率２５%以上グロース市場東京証券取引所（東証）が２０２２年４月４日に導入した市場区分で、高成長が期待されている新興企業やベンチャー企業を対象としています。特徴としては、企業の成長可能性が高いことを重視していますが、事業実績が不十分のため一般的にリスクが高いと言われています。事業計画や進歩状況については定期的に開示することが求められ、これにより投資家への透明性が確保されています。グロース市場に上場するためには以下の基準を満たす必要があります。株主数１５０人以上流通株式数１，０００単位以上流通株式時価総額５億円以上流通株式比率２５%以上２０２５年１月３１日時点で、プライム市場〜１，６３７社、スタンダード市場〜１，５８５社、グロース市場〜５９１社、総数３，２２２社が上場しているよ！日本の企業総数は約１７８万社だと言われているから、上場してる企業は上位約**０.２%**の超エリート企業だってわかるね！東証３３業種の業種区分東証は３３業種（１１セクター）で構成されています。この中でもディフェンシブ業種と景気敏感業種がありますので、保有する場合は景気敏感株に偏らないように注意しましょう。それぞれの業種のトップ企業を抜粋して、個人的に保有したいかを記載していこうと思いますので参考にしてみてください。セクター大まかな産業分野や部門を指します。例：食品セクター業種より具体的で特定の商品やサービスを提供するグループを指します。例：水産・農林業（食品セクター）水産・農林業（ディフェンシブ） 1位：マルハニチロ（１３３３）業界売り上げNo.1であり、年間７０万トン以上の水産物を取り扱っている世界最大規模の水産物サプライヤーです。クロマグロやカンパチなどの養殖にも力を入れており、日本国内での生産シェアが高い企業になります。２０２５年２月時点で株価２９０６円２位：ニッスイ（１３３２）業界売り上げNo.2であり、家庭用および業務用の水産冷凍食品で世界第一位のシェアを持つブランドで「ゴートンズ」を展開しています。サステナビリティに配慮した商品開発を進めており、環境への影響を考慮した取り組みが評価されています。２０２５年２月時点で株価８２８円３位：極洋（１３０１）業界売り上げNo.３であり、水産物の川上から川下まで手掛けている全方位型ビジネスモデルを強みとしています。缶詰や冷凍食品など多様な商品展開をしており、特に煮魚や焼き魚、寿司ネタなどが人気です。２０２５年２月時点で株価４２４０円食料品（ディフェンシブ）１位：味の素（２８０２）業界売り上げNo.１であり、調味料（味の素、ほんだしなど）や冷凍食品（餃子やチャーハンなど）を販売していることが有名です。強みとしては日本国内だけではなく、アジア、北米、ヨーロッパなど広域な市場に進出しています。食品以外にも発酵技術やアミノ酸技術が発展していることにより、医薬品や化学製品にも精通しています。２０２５年２月時点で株価６５０１円２位：日本ハム（２２８２）業界売り上げNo.２であり、大手食品加工メーカーであり、主にハムやソーセージの製造・販売を行っています。主力ソーセージブランドは「シャウエッセン」です。また、プロ野球チーム北海道日本ハムファイターズの親会社でもあり、スポーツ振興にも力を入れています。２０２５年２月時点で株価４４４０円３位：山崎製パン（２２１２）業界売り上げNo.３であり、食パンや菓子パン、惣菜パンなどを中心に流通・販売しています。全国規模でマーケティングと製品開発も行っているため、一貫して手がけるビジネスモデルが特徴です。コンビニエンスストアなどにも通じて全国に製品を提供し、消費者に広く親しまれています。２０２５年２月時点で株価２７２３円鉱業（景気敏感）１位：INPEX（１６０５）業界売り上げNo.１であり、日本最大の石油・天然ガス開発企業であります。国内外での石油や天然ガスの探査・開発を行い、特にオーストラリアでプロジェクトが代表的です。再生可能エネルギーにも取り組んでおり、地熱発電や風力発電のプロジェクトなども発足しています。２０２５年２月時点で株価１８５０円２位：石油資源開発：JAPEX（１６６２）業界売り上げNo.２であり、主に石油と天然ガスの探鉱・開発・生産を行っています。２０３０年までに化石燃料開発に４０００億円を投じる計画を発表し話題になりました。これは原油市況の安定や電気自動車需要の鈍化を受け、化石燃料需要が底堅いと判断した結果だと言われてます。さらに新エネルギー開発への取り組みも進めており、二酸化炭素の貯蔵技術など脱炭素化に向けた技術開発にも貢献しています。２０２５年２月時点で株価１０８０円３位：日鉄鉱業（１５１５）業界売り上げNo.３であり、主に石灰石の採掘や銅鉱山の開発・操業を行っています。石灰石の生産は国内自給率１００%の業界トップシェアを誇ります。南米チリでも銅鉱山を操業しており、国際的な資源探査活動にも力を入れています。２０２５年２月時点で株価４８２０円石油・石炭製品（景気敏感）１位：ENEOSホールディングス（５０２０）業界売り上げNo.１であり、主に石油製品の製造・販売を行っています。化石燃料からのエネルギー転換を進めるとともに、持続可能な社会を目指すための取り組みを強化しています。これは再生可能えねるぎーへの投資や技術革新が含まれています。企業として「エネルギー・素材の安定供給」と「カーボンニュートラル社会の実現」を掲げ、エネルギー転換に挑戦しています。２０２５年２月時点で株価７６２円２位：出光興産（５０１９）業界売り上げNo.２であり、石油製品や化学製品の製造・販売を行っています。「燃料油事業」「基礎化学品事業」「高機能事業」「電力・再生可能エネルギー事業」「資源事業」の５つの主要事業セクメントを展開しています。２０５０年カーボンニュートラルを目指し、持続可能な社会に向けた取り組みを強化しています。２０２５年２月時点で株価１０１９円３位：コスモエネルギーホールディングス（５０２１）業界売り上げNo.３であり、主に石油関連事業を展開しています。原油の精製、販売、サービスステーションの運営や石油化学製品の製造・販売、再生可能エネルギー事業を展開しています。「Vision ２０３０」を掲げ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを強化しています。２０２５年２月時点で株価６５７０円建設業（景気敏感）１位：大和ハウス工業（１９２５）業界売り上げNo.１であり、日本の住宅総合メーカーで「プレハブ小屋」のパイオニアとして知られています。「Live Style Design」という理念をもとに、顧客の多様なニーズに応える家づくりを推進しています。環境管理にも力を入れており、「ISO１４００1認証」を取得している。グローバル展開も進めており、米国や欧州などでの事業展開をしています。２０２５年２月時点で株価４８９９円２位：積水ハウス（１９２８）業界売り上げNo.２であり、日本の大手住宅メーカーであり、戸建て住宅を中心に都市開発事業や国際事業など、多様な事業展開をしています。「請負型」「ストック型」「開発型」の３つのビジネスモデルを採用し、顧客のニーズに応じた高付加価値の住宅を提供しています。２０２５年２月時点で株価３５０８円 ...